ポータブル蓄電池で災害対策

近年、数時間から長時間に渡り、停電が続いた大きな地震や災害級の大雨の発生が続いています。

例えば、南海トラフ地震については、マグニチュード8～9クラスの地震の30年以内の発生確率が、70～80％（※）とされていますし、首都直下地震で想定されるマグニチュード7程度の地震の30年以内の発生確率は、70％程度（※）と予測されています。

ご承知のとおり、巨大地震には数十年から数百年の周期が存在しますので「発生するかもしれない」ではなく、「○年以内に必ず発生する」ということになります。

※2020年1月24日時点、地震調査研究推進本部地震調査委員会による公表

被災直後は、周辺の倒木や電柱の倒壊により道路が寸断され、施設・事業所が孤立状態になる可能性があります。
大規模災害発生時、施設・事業所に最優先に求められることは、「従業員、利用者、来訪者のいのちと安全を守り、事業・生活の継続を支えること」といえます。

自然災害は止められない。
でも、電気は止めない、事業も止めない。

発生してから準備していては意味がありません。
いま、このページをご覧いただいているご担当者の方、長年、災害・防災と向き合ってきた我々マップルと一緒に、いつ発生するかわからない災害・停電に備え、いますぐにでも非常時電源の確保を検討しませんか？

◆ 震災発生から3ヵ月のスピード制作、被災各県・自治体の対策本部へ『東日本大震災 復興支援地図』を寄贈、販売。
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◆ 東日本大震災発生時にも首都圏帰宅困難者の助けとなった『震災時帰宅支援マップ』の出版。

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安心した生活を送れる社会の実現は、地図に課せられた使命です。
私たちは地図のプロフェッショナルとして、防災や防犯をはじめ、事件・事故の対応、災害時の緊急対策に至るまで、

地図をベースにした各種ソリューションを提供し、人々が安心して暮らせる仕組みづくりに貢献します。