～汎用的な形式での位置情報データの入出力を可能にすることで、オープンデータ・ICT利活用に貢献します～
株式会社昭文社ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 黒田茂夫、東証コード：9475）の子会社である株式会社マップル（本社同上、代表取締役社長 大日方祐樹 以下「マップル」）は、地図と様々な業務を連携するGIS開発キット「Mapple G-SDK」を改良し、汎用的な位置情報データのファイル形式となっているKMLファイルへの対応を開始します。対応形式を拡大することでお客様のオープンデータ・ICT利活用を今まで以上に円滑、快適に行っていただけるようになりました。
【背景】
官民データ活用推進基本法（平成28年法律第103号）において、国及び地方公共団体はオープンデータ（※１）に取り組むことが義務付けられました。オープンデータへの取組により、国民参加・官民協働の推進を通じた諸課題の解決、経済活性化、行政の高度化・効率化等が期待されています。一方、実際の利活用については、データ形式のばらつきや、そもそもオープンデータを活用するためのITシステムまたはサービスの導入がハードルとなっています。
【今回の取組】
こうした課題を解決するため、マップルでも、簡単安価にGISを構築出来る「Mapple G-SDK」を多くのオープンデータ、地理空間情報システムに利用されているKMLファイル（※２）での情報入出力に対応することで、オープンデータを活用した地図関連システムの開発を容易にします。
※１…国、地方公共団体及び事業者が保有する官民データのうち、国民誰もがインターネット等を通じて容易に利用（加工、編集、再配布等）できるよう、デジタル庁の定める項目に該当する形で公開されたデータ（デジタル庁 オープンデータ基本指針より）。参考：オープンデータカタログサイト（https://www.data.go.jp/）
※２…KML (Keyhole Markup Language) は、地理データを格納する XML ベースの形式で、OGC (Open Geospatial Consortium) の管理する公式標準
【製品情報】
地図と業務を連携する開発キット「Mapple G-SDK」
https://mapple.com/products/system-sdk/
地図ソフト「スーパーマップル・デジタル」とセットで、地図連携業務システムを簡単・安価に構築するための開発キットで、これまでに多くのお客様にご利用いただいております。
本開発キットで開発できる地図システム／アプリケーションは、インターネット接続の必要がありません。スタンドアロンまたはイントラネット環境での動作となりますので、機密情報や個人情報などを扱うシステムの開発においてセキュリティ面を心配する必要がなくなります。
［提供形式］ PC（.NET）版、モバイル（Android）版
［開発ツール］Microsoft® Visual Studio® 2005以降
［言語］VB.net， C#， C++/CLI
今回、KMLファイルの入出力に対応したことにより、自社内やお取引先様等においてGoogleMapや各社GISソフト上で作成・管理されている位置情報データを「Mapple G-SDK」で開発したシステムに取り込む場合や、逆に、「Mapple G-SDK」で開発したシステム上で作成・管理している位置情報データを自社内外の非「Mapple G-SDK」のシステムへ出力する場合にも手間なくシームレスなご対応が可能となります。またオープンデータを「Mapple G-SDK」で開発したシステムに取り込んで表示・編集することができるようになりました。また、オープンデータの情報を独自のデータを使って編集・加工した情報を再びKMLファイルで書き出して他の地理空間情報システムへの展開が可能になります。これにより、自治体などが公開しているオープンデータの活用とともに様々な関連業務システムとのデータのやりとりがスムーズになり、より一層活用の幅が広がります。
＜関連コラム＞
5G時代に高まるサイバーセキュリティのリスク対策に、オフラインで使える地図を。
https://mapple.com/column/20210719/
【会社概要】
社名 ：株式会社マップル
所在地 ：東京都千代田区麹町３丁目１番地
代表者 ：代表取締役社長 大日方 祐樹
URL ：https://mapple.com/
事業内容：地図・ガイド情報等を基にしたデジタルデータベースの企画・制作・販売・使用許諾およびそれらを活用したサービスの提供
ロゴやスローガンに象徴されているように、創業当初からの主軸である地図に関するノウハウや知見をベースに、常にチャレンジ精神をもって＜世の中にプラスアルファの価値＞を創出することで、社会課題の解決や企業の発展に貢献してまいります。
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